「みんなでつくる子育て辞典」は子育てに関する情報集です。

2008年6月アーカイブ

嚢胞性線維症

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<嚢胞性線維症/のうほうせいせんいしょう>
 嚢胞性線維症は、遺伝性疾患の一種で、常染色体劣性遺伝を示します。
 アメリカなどでは比較的多く、2500人に1人の割合で発症し、25人に1人は保因者がいると言われています。汗の電解質を正常に維持することができないので、赤ちゃんのホッペにキスしたりすると、異常にしょっぱいなどということから発見されることがあるようです。
 栄養発育障害、呼吸器系の器官障害、腸閉塞、呼吸困難などの症状が出てきます。現在のところ、対症療法です。
【出典:赤ちゃんねっと】

課題解決学習

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課題解決学習とは、教師が与えた課題を追求し、解決を探求する学習方法のこと。
  教師が教科を系統立てて学習させる「系統学習」と、児童・生徒自らが問題を解決することによって学習する「問題解決学習」のそれぞれの要素を取り入れた学習方法である。教育目的達成のために設定した課題に対して、児童・生徒の自発性、関心などを引き出しながら試行錯誤の課程を踏むことができるので、バランスのよい学習方法とされる。

仮説実験授業

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仮説実験授業とは、科学のもっとも基本的な概念と原理的な法則を学ぶための授業理論。
 1963年、教育学者、理学博士である板倉聖宣が提唱した。教科書ではなく、「問題-予想・討論-実験」をまとめた授業書を用い、出された問題に対して、予想をたて、討論を行ない、実験および観察を行なう。
「ふりこと振動」、「ばねと力」、「ものとその重さ」、「花と実」、「電流と磁石」、「溶解」、「宇宙への道」などの授業書により、各地の小・中学校などで多くの実験授業が行なわれた。「楽しい授業で大きな成果をあげた」とされている。
(引用:教育家庭新聞)

妊娠中のインスタント食品

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 仕事を持つ妊婦は、どうしてもインスタントやレトルト食品に頼りがちになりますが、インスタント食品は、食品添加物や塩分が多く、妊娠中毒症の原因となる場合があります。最近は、出来合いのお惣菜で、栄養素の行き届いたものも出回っているので、こうした食品や、新鮮野菜を加える等の工夫をして、バランスの良い食事ととるようにしましょう。
(参考:育児辞典)

後陣痛

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<後陣痛/あとじんつう>
 分娩後、赤ちゃんが子宮内から出て行くと、子宮は急激に元の大きさ(ニワトリの卵くらい)に戻ろうと収縮を始めます。そのため、産後2-3日は陣痛のような痛みがあります。これが「後陣痛」です。
(参考:母子衛生研究会情報提供サイト)

急性腎不全

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<急性腎不全/きゅうせいじんふぜん>

 急性腎不全とは、腎臓に炎症がおこり、腎機能が低下する病気です。
 突然尿が出なくなるため、血液中に老廃物がたまって、むくみや高血圧のほかに食欲不振、倦怠感、頭痛、吐き気などの症状がみられます。
 重くなると意識障害におちいり、けいれんを引き起こしたりします。重症の脱水症状や、やけど、また、いろいろな病気が原因で、急激に腎臓が障害を受けたとき、腎臓に血液が通わなくなっておこります。
 最近増えているのが、溶血性尿毒症症候群による急性腎不全です。これは、O-157に感染して発病する重症の腎障害ですが、おもに生の牛肉に付着している大腸菌がだす毒素が原因でおこります。
 入院して、まずは原因となる病気の治療を行います。また、透析をおこなって、腎機能が回復するのを待ちます。尿の出がよくなったら、安静、食事療法、薬物療法を行います。
【出典:赤ちゃんねっと】

教育再生懇談会

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 教育再生懇談会(きょういくさいせいこんだんかい)とは、内閣直属の教育諮問会議のこと。 2008年(平成20年)2月26日に福田内閣によって設置された。安倍内閣が設置し、2008年1月31日に解散した教育再生会議の後継の組織である。

趣旨
会の設立のとき、趣旨を次のように述べている。
 活力ある日本、世界に貢献する日本を支えるのは人である。社会が大きく変化する時代にあって、明日の日本を担う若者を育てるためには、学校のみならず、家庭、地域、行政が一体となって、不断に教育の改革に取り組んでいく必要がある。このため、21世紀にふさわしい教育の在り方について議論するとともに、教育再生会議の提言のフォローアップを行うため、教育再生懇談会を開催する。

構成
 2008年2月の発足時に以下の委員が決定した。なお、座長は委員の互選により安西祐一郎が就任している。

赤田英博: 社団法人日本PTA全国協議会会長
安西祐一郎: 慶應義塾長
池田守男: 株式会社資生堂相談役
小川正人: 東京大学大学院教育学研究科教授
木場弘子: キャスター、千葉大学特命教授
篠原文也: ジャーナリスト
菅原眞弓: 東京都立川市立第九小学校教諭
田村哲夫: 学校法人渋谷教育学園理事長
野依良治: 独立行政法人理化学研究所理事長
若月秀夫: 東京都品川区教育委員会教育長

第一次報告
平成20年5月26日 これまでの審議を次のようにまとめた。

1 子供を有害情報から守る
○携帯電話利用についての教育を推進し、必要のない限り小中学生が携帯電話を持つことがないよう、保護者、学校はじめ関係者が協力する
○小中学生が持つ場合には、通話機能等に限定したものが利用されることを推進する。機能を限定した携帯電話の開発と普及に携帯電話事業者も協力する
○小中学生の携帯電話のフィルタリングの在り方について、今後更に検討する

2 若い保護者の子育てを支える
○若い保護者が安心して子育てできるようにする。幼児教育無償化の早期実現など子育て世代への支援を充実する
○認定こども園制度に残っている幼保の縦割りなどの問題点を早急に解消し、認定こども園2000園の早期達成を目指す

3 「留学生30万人計画」に国家戦略として取り組む
○国家戦略としての「留学生30万人計画」の策定と実現
Ⅰ. 国は、「留学生30万人計画」のグランドデザインを策定する
Ⅱ. 質の高い留学生を受け入れる先進的な重点大学を30形成し、重点的支援を行う
Ⅲ. 留学生の就職支援の充実-卒業者の5割の国内就職を目標とする-
○世界各国から優秀な留学生を惹き付ける
Ⅰ. 海外での情報提供・支援体制の整備(日本版ブリティッシュ・カウンシル)
Ⅱ. 留学生の受入れ環境の整備
Ⅲ. 国際協力への戦略的対応

4 英語教育を抜本的に見直す
○小・中・高・大の各段階の到達目標を立て、国語教育等と矛盾しない形で、全ての段階で英語教育を強化する
・英語教科書の質、語彙数、テキスト分量の抜本的向上
・小学校3年生以上で英語教育を行うモデル校を大規模に(5,000 校)設ける
・英語教員の英語力の飛躍的向上、外国人や社会人を活用した英語指導の人材確保を図りつつ、早急に学習指導要領の見直しの検討に着手し、実行に移す
○高校生、大学生の海外留学の推進などを通じ、英語教育を強化し、日本の伝統・文化を英語で説明できる日本人を育成する

5 実践的な環境教育を展開する
○環境問題に取り組む団体、人材等と連携した魅力ある環境教育を展開する
○「持続可能な開発のための教育(ESD)」に、日本が先頭に立って取り組む。学校もCO2排出削減に取り組む

6 学校の耐震化を早急に進める
○耐震化率6割の現状にかんがみ、早急に学校の耐震化を進める

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